SuperStream スーパーストリーム株式会社

Canon キヤノンMJグループ

日本の会計・人事を変える。”もっとやさしく””もっと便利に”企業のバックオフィスを最適化。スーパーストリーム

SuperStreamをはじめとする各種システム・ソフトウェアについて、製品の導入時や購入のご検討の際に弊社によく寄せられるお問い合わせをQ&A形式でご紹介します。

部門別の課題をSuperStream-NXで解決

経営企画部門の課題

数字を迅速に把握

経営の今を的確に判断するための数字を迅速に把握したい

一般的に経営企画部門は、経営層に対して重要な意思決定を促すために必要な情報を提供し、経営戦略や経営計画を立案することが主な役割です。そのためには、各部門の事業進捗を把握しながらKPIを管理し、必要な施策に繋げるための活きた情報が欠かせません。しかし、情報を得るために営業部門や経理部門に毎回情報提供を依頼せざるを得ない状況では、試行錯誤を繰り返しながら自由に分析することができません。

SuperStreamでは、グループ全体の情報を迅速に集約することができる経営ダッシュボードを備えており、KPIに基づいた経営分析を実施することが可能です。管理会計を含めた企業独自の経営指標をベースに、様々な経営戦略立案に役立つ情報を提供します。

予実管理やセグメント別の管理会計を実現

企業単独はもちろん、グループ全体での予算/実績管理やセグメント別に管理会計を行うことが可能な環境を提供することで、経営企画部門として経営戦略立案のための基礎データを提供します。Web上で様々な角度から予算・実績の比較を行うことができるだけでなく、経年変化を見るためのレポートが用意されているなど、現状を把握するための様々な情報を他の部門に依頼することなく自由に抽出することが可能です。

また、収集したグループ全体の会計数字を1つの画面上で表示できる経営ダッシュボードを使えば、グループ全体の経営状況や予実状況を的確かつシームレスに把握できます。

事業判断の迅速化

事業の状況を的確に把握し、意思決定を迅速化したい

各事業の今を的確に把握し意思決定に繋げていくことは経営企画部門にとって重要です。しかし、実際の数字を現場から収集することが難しく、データ提供も情報システム部門や営業部門に頼らざるを得ないことも。収集した情報を独自の経営指標に照らし合わせて分析する時間も必要になってしまうものです。

SuperStreamでは、グループ全体の情報を手軽に収集し、代表的なKPIをテンプレートして提供しています。企業独自の経営指標も設定できるため、事業判断を的確かつ迅速に行うことが可能です。

経営指標に関する豊富なテンプレートを装備

ROE(株主資本利益率)やROA(総資産経常利益率)、売上高人件費率など収益性分析はもちろん、株主資本比率や総資産回転率などの安全性・効率性分析が可能な経営指標のテンプレートを標準で装備しています。グループ全体の状況をリアルタイムに可視化し、企業独自のKPIも加味した上で、経営分析を行うことが可能なプラットフォームを提供。事業・地域・顧客などの様々なセグメントで行う独自の管理会計も駆使しながら、将来性を見越した事業の存続についての意思決定の迅速化に大きく貢献します。

事業判断を的確に行うためにはセグメント別の管理会計情報が必要ですが、周囲にも理解しやすいようグラフや地図イメージで視覚的に表現することも可能です。共通の理解を得やすくするレポート作りにも役立ちます。

レポート作成の効率化

直感的に伝わる経営会議資料を効率的に作成したい

定期的に開催される経営会議用の資料を作成するのは、多くの時間と手間がかかるものです。実際にはExcelなどを駆使することになりますが、その手法は属人化しており、作業の効率化に繋がらないのが実情です。

SuperStream-NXグループ経営管理なら、汎用的なレポーティング機能が備わっており、一般的な経営指標から独自の管理会計の項目まで、グループ全体の数字を最適な形に加工して、わかりやすく表現できるレポートを作成することが可能です。資料作成にかかる手間と時間を大幅に削減できます。

汎用的なレポーティング機能を標準搭載

表やグラフの集計項目はもちろん、縦軸や横軸をWebブラウザ上で自由に表現する汎用レポーティング機能を実装しています。用途に応じて折れ線グラフや円グラフ等に加工でき、さらに縦横の項目を自由に入れ替えながら表形式で表現することも。作成した表はExcelへの展開が可能となっており、グラフをはじめとした画像はPDFやJPEGデータとしてエクスポートできます。自由に組み替えができることで、項目の優先順位に応じて様々な形で表現できるようになり、時間のかかっていた資料作成を効率的に行うことができます。また、数字の内容をドリルダウンしてその場で分析したり、仕訳明細などまでドリルスルーしたりすることも可能となっており、経営層が行う意思決定をサポートすることができます。

他のシステムとのデータ連携

SuperStream-NXで管理している会計データに加え、従来は別集計が必要だった他のシステムのデータやCSVデータとして管理されている販売数、在庫数などの非会計科目のデータも柔軟にインポートして、分析に活用することができます。

高いモビリティ性能

グループ全体の数字を自宅や外出先でも瞬時に確認したい

ITインフラのモビリティ性能が向上し、自宅や外出先でも仕事が遂行できる環境が整っています。それは経営企画部門でも同様で、忙しい出張の合間にグループ全体の数字を確認し、経営戦略の立案に時間を使いたいこともあるはずです。

SuperStreamでは、Webブラウザを経由してモバイルPCからでも経営ダッシュボードにアクセスできるだけでなく、タブレットをはじめとしたモバイルデバイスに最適化されたインターフェースを提供しています。あらゆる環境から経営分析に必要な情報にアクセス可能です。

モバイルデバイスからも経営分析が可能

財務会計や人事給与システムから得られたグループ全体の経営数字を、Webブラウザを経由することでモバイル環境から自由にアクセスできます。たとえ会議中であってもその場で比較する項目を変更したり、ドリルスルーで数字の元データを確認したりすることが可能となっており、会議資料のペーパーレス化にも大きく貢献。また、iPadやiPhoneなどモバイルデバイスに最適化されたインターフェースを提供しており、タップしながらドリルスルーしたり管理項目を自由に入れ替えたりすることも可能です。PCのない環境であっても具体的な数字の確認が手元で簡単に行えます。なお、オプションを利用することでオフライン環境でも利用可能なキャッシュ機能を提供しています。

経営分析に不可欠な各種シミュレーション

計画立案に必要な様々なシミュレーションを負担なく行いたい

様々な数字を駆使して経営戦略や経営計画などを立案する経営企画部門にとって、シミュレーションのしやすい仕組みかどうかは重要なポイントです。思考の流れを中断することなく試行錯誤を繰り返すことができるシミュレーション機能は是非とも欲しいところです。

SuperStreamでは、減価償却費など将来発生する費用を前提にした新たな設備投資計画の立案や昇給・賞与計画、人件費分析などに役立つ様々なシミュレーション機能を実装しています。必要なシミュレーションが行えることで最適な計画立案を可能にし、意思決定の迅速化に貢献します。

減価償却費などの予測シミュレーション

新たな設備投資計画の立案に必要な減価償却費や課税標準額など、将来必要な費用を数ヶ月ごとの単位でシミュレーションすることが可能です。同時に、既存試算の移動や処分予定などの情報を事前に登録しておくことで、それらを加味した予測計算が行えます。具体的なシミュレーションが可能になることで、経営層にも様々な条件での算出情報が提示でき、迅速な意思決定に役立つ情報が提供できます。また、予定として登録した情報は固定資産台帳に反映させることができ、シミュレーション結果と実測の差を最小限にとどめることが可能です。

なおシミュレーション期間は、基準日時点から最大30年後まで予測計算が可能となっています。

昇給/賞与シミュレーション

能力や業績、達成度など企業独自の考課結果に基づいた昇給/賞与シミュレーションを行うことで、昇格対象者を抽出することが可能です。また、実際の考課結果による加算減算の計算はもちろん、一律で考課を変更した結果などの予測計算も負担をかけることなく実施できます。全社はもちろん、部門別、個人別に算出することで必要な人件費総額を明らかにすることが可能となり、経営層への打診もスムーズです。賞与に関しては、資格等級や考課結果、勤怠情報などをベースに様々な計算式が設定可能なだけでなく、与えられた原資金額を個別に各部門に配賦することも可能です。

人件費分析

グループ全体から収集した人事給与データを活用し、毎月の人件費をグループ会社や事業別、エリア別など様々な角度から分析することが可能です。人件費の適正度を把握することで、人材リソースの再配置における基礎データの1つとしても役立てることができます。他にも、定期的にレポートしている人員統計なども集計することが可能となり、集計業務の簡素化にも貢献。人件費のみならず、勤怠情報も分析することが可能です。

着地予測シミュレーション

グループ全体の数字が蓄積されている財務会計システムからデータを収集し、当期の売上や利益の着地予測を行うことができます。事前に年度決算の数字が予測できるようになることで、当初計画していた目標とのズレを早期に明確化。売上目標の修正を含めた数字改善への気づきを、各グループ会社や事業部にフィードバックすることで、決算前に対策の実施を促すことができるようになります。

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