緊急事態宣言前後には、テレワークを強いられた経理部門が相当な割合であったものの、
緊急事態宣言解除後にはどんどん出社勤務に戻っている実態が、日本CFO協会の調査で明らかになっています。
コロナ前のオフィスでコロナ前と同じ業務を行えることで、安心して業務ができる幸せが感じられるでしょう。
しかし、このまま、出社勤務を基本にした業務のあり方で良いでしょうか。
感染症に限らず、地震・豪雨・台風など、経理業務の遂行を脅かすリスクは少なくありません。
落ち着きを取り戻しつつあるこのタイミングで、『効率を下げないテレワーク』を研究し、
少しずつでも「効率を上げるテレワーク」ができるように準備しておくに越したことはありません。
今回の勉強会では、テレワークで効率を下げる原因を明らかにして、問題を解決するために有効と考えられる
「紙エビデンスの電子化」や「電子情報で取得するエビデンス」などの知識を解説し、
実用的な仕組みを説明します。
「講演資料」
リンク: ダウンロード [PDF/5.05MB]
中田 清穂 氏
公認会計士 日本CFO協会主任研究委員
【経歴】
青山監査法人にて米国基準での連結財務諸表監査に7年間従事。
旧PWCに転籍後、連結経営システム構築プロジェクト(約10社)に従事。
その他に経理業務改善プロジェクトや物流管理プロジェクトにて、現場業務の現状分析や改善提案に参画。
旧PWC退社後、DIVA社を設立し、取締役副社長に就任。DIVA社退社後、独立。